「GDPショック」：この大きなウソ

この7～9月期のGDP速報は専門家の予想をはるかに下回るマイナス成長というので大きなショックをもたらしたと、今なお波紋が続いているようだ。

確かに7～9月期のマイナス成長は喜ばしい数字ではない。しかし「予想をはるかに下回る」というのは真っ赤なウソであると。そういわざるを得ないのだな。

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たとえば9月時点で4～6月期の二次速報値までが利用可能だった。その9月時点のデータからボックスジェンキンズ法を使って7～9月期以降の予測計算をしてみた。結果は下図のようになる。

使用したデータは実質季調済の実額である。予測期間は7～9月期以降1年間。図に見る通り、7～9月期は前期比マイナスと出る。

これはRのパッケージ"forecast"でauto.arimaを使った結果である。図のタイトルにあるように、季調済系列にはないはずの季節成分を調整している。季節成分をとり切れていないということだが、念のためにデータを対数化して同じ計算をやってみた。それが下図である。

対数化した実額には単純な"order=c(1,1,0)"が当てはまる。やはり7～9月期は前期比マイナスである。予測された実質季調済前期比は▲0.37％である。ほぼ公表値と合致している。

下の図は11月に公表された速報の4～6月期までを用いて7～9月期以降を予測した結果である。但し、季節調整はGDPを対象に手元のX12Arimaで別に行った。だから公表値と完全には合致しない。

予測は上と同じ。Rの"forecast::auto.arima"による。実額だと、やはり、とりきれなかった季節成分を検知してしまう。

図に見るとおり、7～9月期のマイナス成長は事前に予測可能だった。というより、上の図の予測値（青）と実績（赤）は非常に近接している、つまり「7〜9月期のGDP速報はほぼ予測どおり」であったことになるわけで、この点は9月時点の予測も同じである。

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ほとんどの専門家はプラスの前期比を予想していたときく。が、ここで示した予測計算はデータがあればほんの１分でできる。専門家が怠っていたはずはない。結果をみれば「マイナスもありうるか」と、そう思ったはずである。まして、大きなショックを感じるはずがない。それ故、エコノミストが受けた「GDPショック」は真っ赤なウソであると感じた次第である。

参院選違憲判決の意図せざる政治性

昨年の参院選は一票の格差から「違憲状態」にあったとの最高裁判決が出た。

最近の違憲判決の流れから見て、これ自体は予想の範囲にあった。が、こうした姿勢が裁判所にとって賢明なのかどうか。疑問ではないかと、小生、考えるのだな。

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違憲状態をもたらす主因として、まず衆議院小選挙区については全都道府県に定員1名を割り振り、あとは人口に比例して定数を決めるという方法。これが大いに問題だとしている。まあ最高裁の持論なのであるが、定数配分方式にまで踏み込んで違憲判決を出してきている。今回の判決は参院選挙であるのだが、要するに有権者一人当たりの定員に格差がありすぎる。そういう主旨である。

司法府が数字の大小をみて、そこまで言えるか、と。この点である。

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日本人が暮らしているのは経済活動を通じてである。法より前に暮らしがある。

その経済活動には農業や林業のような土地集約型産業もあれば、製造業、サービス業など労働集約型産業もある。地方では農産物を生産し、大都市ではサービス業に特化するのは経済の理屈に合っているのだ。

最高裁判事の思考に沿えば、農業地域は人口が希薄だから議員定数は少なくとも良いということになる。結果として大都市で大都市型の経済活動に従事している人たちの意見が政治に反映される傾向になるだろう。

それ故、最高裁が展開しているロジックは、一つの経済政策であり、極めて政治的である。

ひょっとすると、TPPに反対する国内農業団体を牽制するコミットメントとして違憲判決が次々に出ているのではないか。水面下で政権から最高裁に何らかの圧力がかかっているのではないか。そんな邪推もありうるのではないか、というより「ありうる」と書いてしまう本ブログが現実にこうしてあること自体が、最高裁判決の正当性に影を投げかけるように思う。慨嘆に値すると思うのだね。

都道府県に一名の定員を割り振る、というか地域間の平等を図ることの是非は、本来、憲法の段階で（具体的に、あるいは理念として）明記しておく方が適切である。一名の定員を各地域に平等に割り振ること自体が正義に反するとは、小生、どうしても思われないのだ。

それにしても、地元の北海道新聞が「違憲判決」を喝采（？）し、国会の怠慢を指弾しているのは一寸、というより大変に滑稽である。東京新聞がそう書くなら理屈にあうが、道新がねえ…。ほんとに分かっているのかなあ…。そんな風に読んだ。

【追記】ちなみにアメリカの上院は各州とも定員2名で「州」という地域について完全に平等だ。州別の人口をみると最大のカリフォルニア州が3387万人、最小のワイオミング州が49万人（2000年センサスによる）。一票の格差は69倍に達する。それでも違憲にはならない。なぜなら憲法で各州平等の定員が定められているからだ－他方、下院は人口に比例して定員が配分される。これも憲法に定められている。日本とアメリカでは地域の独立性や国情が異なるだろうが、民主主義と選挙を考えるうえでは大いに参考とするべきだと思われる。

いまどきの経済評論－丁寧に議論することが丁寧なわけではない

何年か前になるが小生が担当している統計科目の授業評価で、定型的な質問項目のあと、こんな自由記述を頂いたことがある。

分かりやすく説明しているつもりでしょうが、かえって分かりにくくなっています。

学部授業を担当していた頃を思い出しても、こんな回答をもらったのは初めてだったので、ややショックであった。『そうかあ、分かりやすく説明すること自体は良いことなのだろうが、それは聴く相手にとっては不親切。そういう可能性も確かにあるよなあ……』と、こんな反省をしたわけだ。

消費税率再引き上げ時期を1年半延期するという安倍内閣の判断。これをめぐって多くの評論が出てきている。全部を読む価値はないと思うが、たとえば好例としてダイヤモンド・オンラインの『消費増税先送り“ＹＥＳ”or“ＮＯ” 主要な対立点を整理する』がある。

日数がたてば「Yahoo！ニュース」から削除されるかもしれないので、論点だけを整理しておきたい。記事はこんな風にまとめられている。

• 第一の論点は「経済再生が先」か、「財政再建が先」かである。アベノミクスは周知のように(1)大胆な金融緩和政策、(2)機動的な財政政策、(3)成長戦略の3本の矢から成り立っている。
• 二番目の論点が、財政つまり日本政府への「信認」が低下するかどうかだ。
• 第三の論点は、消費税の再引き上げを前提としていた政策が影響受けるという点だ。12年8月に成立した消費増税関連法は、社会保障と税の一体改革を目的としたもので、消費税率の引き上げが前提となっている政策も多い。

確かに丁寧な考察と丁寧な論理構成ではあるのだが、相当の経済センスをもったハイレベル・ビジネスマンでも「・・・で？」と思わず言いたくなるのではないだろうか？

『ま、要するに、これは中々難しい問題なんですよ』。どんな専門家もそうだが、そんな結論を下す医師がいれば患者はそのうちこなくなるものだ。

経済政策とは、日本の経済戦略であり、戦略である以上は目的がある。その目的を達成するための一連の行動計画が戦略である。そして、戦略を構成する一段階ごとの行動が戦術に当たる。なので、いまどんな行動をとればよいのかを検討するときは、戦略に沿った行動をとる。そんな話になるわけだ。

評者が経済政策を論評する時は、まず理念・目的を確認したうえで、戦略を二つの選択肢に整理したほうが分かりやすい。上策と下策、現行戦略自体を批判してもいいだろう。そして、今回提案されている「消費再増税の1年半延期」は戦略変更には該当せず、戦略的後退という戦術であると思われるので、その戦術の適否を論評する。『一年半延期＋一年半後に必ず税率を上げる』。この戦術変更は現行戦略と整合するのか？こういう議論になるのではないか。

丁寧だが、分かりにくい説明は多くの場合、「だから何？」が欠けているためである。

メモ − この経済音痴ぶりはなぜか

いま「不況」だと野党は言っているようだ。大衆系週刊誌も「不況」だと書いている。

しかし、政府が意図的に不況にしようと考えるはずはないわけで、そもそもそんな政策は公約違反だ。

消費税率は引き上げる。財政支出は増やさない（そもそも国債発行を減らすのが目的だから、増税＋支出拡大では元も子もないわけだ）。この場合は、家計の手元に残るカネが減るので、消費が落ちるのは当たり前だ。増税が景気を悪化させないようにするには、同時にどんな需要を増やすかを考えておかないといけない。ここの配慮が−財政再建原理主義者が政府部内で強い影響力を持っていると想像するが−足りなかった。そんな所だろう。財政再建自体が景気にプラスだと説得するのは、余りに精緻な理屈をこねる必要があり、説得は極めて困難なのだな。財政再建は景気というより、長期的に見た日本への国際的信頼を高め、投資や起業を活発にして潜在的成長力を高めることに戦略的意図がある。社会保障を充実させるためというが、そもそも財務省には今以上に社会保障支出を充実させる意志は希薄だとみている。増税の目的は財政再建。ここでウソをつくべきではないだろう。

「アベノミクス」というのは、現政権のマクロ経済戦略で一定の行動方針のことを言っていると理解しているが、その道筋は

1. デフレ脱却　（←　物価　←　量的緩和・金融政策）
2. 財政健全化　（←　消費税率引き上げ＋インフレ）
3. ビジネスに優しい制度改正

この三本柱を順に実施していく。戦略の目的は「潜在的な経済成長率引上げ」だと言っている。こんなところではないか。

これに対して、先代の白川日銀の狙いは少し違っていた（ように見ていた）。高齢化が進む債権大国・日本がとるべき道として＜通貨の信頼性＞に重きをおいていた。ところが、日本の金融政策が世界から評価されることで＜円高＞が進む。円高は円ベースで資産を有する高齢世代には優しいが、デフレは持続しがちになるー実はドルベースの資産も減価する。そのデフレは短期的には実質金利を高く意識させるのでビジネスには厳しい。とはいえ、デフレは物価の低下。商品価格が下がったと（短期的には）錯覚する人もいるが、長期的には重要ではない。こんな見方であったに違いなく、これまた一つの完結した経済戦略である。そう見ていたのだな。

どちらも将来の日本人の暮らしを守る戦略にはなっている。あとは日本人がどちらを選ぶかである。どちらが目的を達するのに効果的な戦略か。それがディベートの論題だ。ところが＜伝道者＞なり、＜啓蒙者＞がいまの日本には不在なのだ、な。そもそも政府の経済戦略を分かりやすく伝えるはずの『白書』がずいぶん難しい本になってしまった。官庁エコノミストという職業集団もほぼ消滅した。

いまいるのは足元の景気が上がっているのか、下がっているのか。そんな景気判断をするエコノミストである。景気判断は確かにニーズのある専門家サービスだからなくなることはない。

独自の・自分だけの意見を発表して、専門家の世界で自分が占めるポジションを上げたところで、社会的なインパクトは誤差の範囲である。本来はいずれかの陣営に分かれて論争するべき問題が、実は目の前にあるにもかかわらず、専門家は論争せず、自分と他人の違いを説明することを考えている。論争しないから普通の人たちも路線選択を迫られていることに気がつかない。間違いを正そうと。そんな原始的な発想でニュースを聞いている。

政治家やマスメディアの経済音痴の背景には、専門家の論争回避、論争をして負けるというリスクを避ける。こういう安全第一の姿勢が遠因であると。そう見ているところだ。せめて経済閣僚同席の場で、あるいは国会の公聴会という場で、経済専門家が二つの陣営に分かれてディベートする。そうすれば、直観にすぐれた政治家は”御前試合”の成り行きをみて、どちらが信頼に値するかを悟るに違いない。いま為すべきことは＜決着＞をつけて、その結果を国民に広く語り、最終的な目的とそのための戦略を国民が意識として共有することだろう。

このようにしても直ちに理想的な経済戦略が採用されるとは限らない。しかし、少なくとも「社会保障充実」と一方で唱えながら、一方で「暮らしを守るため」に家計への増税には反対、国債増発にも反対、企業には増税を、と。こういう愚かな大衆扇動型の政党を淘汰するには極めて有用なはずである。

小さい政府 vs 大きな政府。こんな論争がなぜ起こらない？

この年末もまた選挙と政治の季節になった ― というより、ちゃんとなっているかねえ…。

今回のテーマはアベノミクスに対する信任投票であるというが、これは安倍政権による「注文相撲」であるのは分かりきったことである。

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この7～9月期の実質GDPは、確かに季節調整済み前期比で２期続けてマイナスとなった。実は、塩をキズに塗り込むようだが、原系列の前年同期比でみると、より際立った落ち幅となっている。

7～9月期の前年同期比はマイナス1.3％。4～6月期は消費税引き上げの反動があった（はず）とはいうものの、前年比ではマイナス0.2％の微減にとどまっている。

記憶にも残っているだろうが、小売現場では税率引き上げの反動減を先読みして、4月に値下げセールを設定するなど価格設定には工夫がされていた。それで年度末をまたいでもそれほど客足は落ちなかったのである。報道でも何度か伝えられていたはずだ。

とはいえ、前年比にみる7～9月期のマイナスが長期的な目で見てそれほど惨憺たるものではないことも明らかだ。

というより、アベノミクス云々によらず、日本の経済成長力はこの20年間ずっと同じである。

成長力が同じである。これは当たり前なのだな。何も成長力を高めることをしていないからだ。

……カネをばらまいても、日本人の仕事ぶりが実質的に変わらなければ、生産される価値は同じであり、経済は成長しない。

カネをばらまくのは廃業と起業の新陳代謝を加速する。これが目的だ。ところが、別の方向から、日本経済にイデオロギー的なギプスをはめる。こんな逆噴射をすれば、国内にはカネだけが増えて、株価が上がる。そのうちに物価も上がるであろう。

物価が上がれば賃金も上がるだろうが、賃金が上がれば物価も上がる環境にある。つまり、実質賃金は増えない。生活水準はあがらない。生活水準は仕事の中身を変えて生産性を上げなければ向上しないからだ。仕事のやり方を変えるには、世代交代が定石だ。その経路も高齢者の雇用確保で機能不全になっている。

いま日本では、本来は社会保障政策として解決するべき問題を、政府がビジネスを規制する、ビジネスのやり方に介入する手法で何とか対応しようとしている。そうできるのは、企業に対して中央政府の権力が強すぎるためだ。というより、ビジネスの声をきこうとする国会議員をマスメディアが批判するからでもある。

結果として、ビジネス現場の効率性が停滞し、所得が停滞し、暮らしも停滞する。暮らしを支える所得は、ビジネスが生むのであって、政府はピンハネしているだけでカネは本来何も持っていないのである。豊かになるには、政府に要求するより、ビジネスを育てるしか道はない。マスメディアはしばしばその事実を忘れる。

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上図でタテに引いた点線は、安倍内閣誕生が事実上内定した2012年第4四半期を示している。成長力は何も変わっていないが、株価は以下のように推移してきた。

2012年末から2013年の初夏に至るまで信じられないほどのラリーを続けたわけである。

当時の世界的な報道を見ても、黒田日銀総裁によるバズーカ砲（＝超量的緩和）と「デフレ脱却」をかかげたアベノミクスが、相当の期待を形成したことは間違いない。多くの国は日本経済が活性化することを喜ぶ。外国にとっても日本経済の活性化は利益になるからだ。

しかし、上に述べたようにアベノミクスによって、というより黒田日銀総裁の＜バズーカ砲のみによっては＞日本経済は活性化しない。このことが明らかになってきている。雇用が改善したというが、増えたのは非正規労働者だけである。野党の批判はもっともなのである。

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しかし、『当社の株価はずっと下がってますが、社員一同ハッピーに仕事をしていますヨ』と、そんなことをいう経営者は結局は無能である。

株が下がっても、日本企業はみんなハッピーで、非正規労働者も正規労働者になった。一件落着だよね、だからいいんだよね・・・とはならないわけである。

株価は上がったのだから、今後為すべきことは、カネではなくモノの次元。つまり仕事の中身、規制や安全管理、健康管理など仕事のルール、その他の諸々の行政上のシステムを変えていく。残っているのは実はこれだけである。しかし、時間がかかる。全般的にやり遂げるには10年から15年はかかる。新幹線計画並みの根気がいる。

日本と外国を同じシステムにするか、世界市場以上にビジネスにとって有利な制度にしていく。もはや成長にはこれしか道がない。それが理屈なのだが、これをやると生活基盤を奪われる国民が少なからず出てくる。それでも多くの人が助かるなら仕方がない、と。

まあ、こんな風に損得勘定に徹底できるかどうかは、やはり危機感というか、「生き残るためには何をいま為すべきか」と、こんな感性を日本人が共有しないと経済成長は難しいのだ、な。

ま、難しいならこれ以上の豊かさを諦めてもいいわけだ。

こう考えると、率直に日本人がいま為すべきことを語っている政党がひとつもない。これには呆れ果てるばかりだ。某政党などは『まず国会、霞が関が身を切らないといけない』と、そんなことをまだお経のように唱えている。バカではないのか。ほんとにそう思います。

当たり障りのない世間話をしながら選挙をしている。なので、小生、今度の選挙は「井戸端選挙」と言うことにした。本来あるべき「世直し選挙」とは全然別である。為すべきことを率直に語って信任を問うているわけでもない。だから「信任投票選挙」でもない。

人間が変わらないなら、人生は昔も今も似たようなものだ

昨日は本務先の卒業年次生による中間発表会があった。通常授業のように内容の理解を求める場ではないものの、小生も採点員、一部セッションの司会役など、役割の一端を果たしている。

大学で仕事をするのは、企業や官公庁で働くことに比べれば、はるかに楽な仕事である。人によっては、そんなことはない、24時間考えているのだから休みなどはない等々、色々な反論がありそうだが、両方を経験した本人がそう感じているのだから仕方がない。

仕事がそもそも上から降ってくることがない。ザックリといえば、これこそ『大学の自治』である。この一点だけをみても大学は楽である。

それでもこの年齢になると、様々な不満をもったりするのだ、な。ハッピーだという理屈はあるんだけどね。満たされない感覚があるならそれは煩悩なんだけどね。罰があたるんだけどね。わかっちゃあいるが、不足を感じる度合いは一向に減らない。持て余すような心情は確かにある。『もっと大きな仕事ができたのに』とか、『あそこであんな雑用を引き受けなければ貴重な▲▲年間を無駄にせずに済んだ』とか、誰に言えばいいのか分からないことで、言わずに我慢してきたことは誰にでもあるだろう。何をするにしても、人間、そんな気持ちをもつものだ。そういう生物種なのだ、な。

言いたいこともあるだろう。
怒りたいこともあるだろう。
泣きたいこともあるだろう。
・・・
これらをじっと黙って耐えていくのが男の修行である。

全部覚えているわけではない。正確に覚えているわけでもない。ただ、「耐えていく」と言っている位だから山本五十六も普通の人間だったのだろう。それにしても、高倉健という俳優は軍服というか、制服がよく似合ったねえ。

仮に、昔の仕事を続けていれば、続けたなりの結果は出せただろうが、その時はまた人の裏切りや、妬み・誹りを甘んじて受けるという責め苦があったろうし、それより自分の胸中に醜い野心や名誉欲が湧き出すのを止められなかったに違いない。権力への阿諛を覚えずなしたに違いない。そんな騒々しい心こそ「不幸」そのものだと昔から定義されている。

結局はその人間の出来・不出来がその人の人生のアウトラインを決めてしまう。そう思うことが増えた。人生の岐路でどんな選択をするかで具体的中身は変わるし、寿命さえも運・不運によるところが大きい。が、どうなるにせよ特定の時代に、特定の育ち方をして、特定の社会を生きる一人の人間の生は、互いに似ているものだと思う。＜英雄＞や＜先覚者＞は実在した人間とはあまり関係ないのだと思う。

どうも暗いことを書いてしまったなあ・・・。「憂鬱」という奴か。

Google Visualization API の1回目のトライアル

以下はGoogle　APIの試行である。

まだ細部の使用法はあやふやな箇所があるが、とりあえずモーション・チャートをR：googleVisで作成して保存し、tag='chart'部分をここにペーストするだけだ。 マニュアルを丁寧に読まないといかん。