2019年4月30日火曜日

平成から令和にかけて

平成時代最後の投稿がいつの間にか来てしまった。

無粋な話題である。

中国が着想した新たな戦略は「交日扼韓攻米」戦略であるのかもしれない。日ト交ワリ、韓ヲ扼シ、米ヲ攻メル、という意味である。

中国の立場に立ってみると、案外、透けて見えるような気はする。

  1. 韓国は北朝鮮との融和を進めて民族の統一、中国との対等外交を展開したいと考えているかもしれないが、韓国が拡大する結果として、朝鮮半島に統一国家が生まれることは中国にとっては悪夢だろう。
  2. 日本との融和を進めれば日本は韓国より中国を優先する。加えて、覇権闘争の相手国アメリカに対する防波堤として日本を活用できる。
  3. 反日嫌米に執着する韓国は成長モメンタムを失い、成り行きによっては立ち枯れるかもしれないが、既存の経営資源には魅力がある。韓国が中国よりも技術的下位に没落した時点で北主導で半島を統一するのであれば容認可能だろう。
  4. そうなれば日本は危機を感じとり国防により多くの資源を投入せざるを得ない。が、それは日本に対する間接的攻撃となり、アメリカに対しても有効である。戦略的代替のロジックが働き、日本が国防に資源を割き、アメリカは入れ替わりに引く。ロシアも歓迎するだろう。

随分迂遠で何年かかるか分からないが、現在の状況を前提すれば、鳴くまで待とう流の熟柿戦略といえるだろう。

2019年4月29日月曜日

いますすめるか? 日経の理解困難な記事

老後の生活資金形成は、年金が当然のことながら軸になる ― これは一部に税金が投入されているとはいうが、半分以上は在職中の「公的貯蓄」から得られる資産収益、ならびに取り崩しでもあるので、現役世代への「おんぶにだっこ」という表現は正確でない。また現役世代は引退世代が築いた社会インフラの下で育てられてきたわけでもあるので適切な表現でもない。

要するに、どの世代であっても、誰であっても、時代と環境が与えられた中で自分の人生をある目標を追い求めながら生きるということに何の違いもない。

小生の両親もそうであったし、祖父母の世代、いや更にその前の曽祖父の世代も、その時代、その時代で激しい社会的変化が進んでいて、生きるのは大変だったろうと思う。老人が少なければ、病人と子が多く、兵役もあった。大変なのは現代の若者だけではない。

★ ★ ★

さて、年金が軸になるとしても、同時に賢明な資産運用が老後の人生の豊かさを決定するうえで非常に重要であるのは事実である。

本日の日経はその点について解説している。要は、日本国内に限定せず、世界規模で持つべき資産を選ばなければならないということだ。

しかし…

世界的にも成長鈍化の傾向はあり、今後の成績は過去よりやや下がりそうだが、それでも長期では5%程度の年リターンが見込めるというのが多くの機関投資家の予想だ。世界株指数に連動する低コストのインデックス型投資信託を一本買うだけで、そうした成果が得られる。

(出所)日本経済新聞、2019年4月29日5:30配信

一部を抜粋するが、記事の全体的内容には賛同するものの、『これを今いうか!?』というのが正直な感想だ。

2016年の年初から春先であれば非常に的確な啓蒙記事であったろう。というのは、その頃は国際商品市況が暴落して、株価も世界的に低迷していたからである。その頃、英・鉱山会社の"RIO TINTO"や昔の香港上海銀行である"HSBC"、あるいは石油メジャー"BP"の配当利回りは表面で6パーセントを超えていた。英株は現地課税がゼロであるので配当課税は国内株と同じ20パーセント少々である。加えて、株価水準が底値圏にあるということは、配当利回りを大きく上回るキャピタルゲインを期待することもできた。

しかし、現時点は景気のピークアウトがささやかれたり、案外に踊り場程度の停滞で抜け出すのではないか等々、将来は微妙で、不透明である状況だ。このタイミングで「老後の資金確保には海外投資がポイントです」などと言うか?非常にミスリーディングだろう。

もし現時点で推奨するなら、日本国内のJ-REITや(エネルギー)インフラ投資法人になるはずではないか。これならこの2、3か月で上昇したとはいえ、表面利回りはまだ5パーセントを遥かに超す(そういう良質の銘柄がまだある)。価格も株式よりは総じて安定している ― というより、国内株価との相関係数が低い。

この記事を読んで、本当に連休明けから海外投資をして、株価が暴落したらどうするのか?景気後退に見舞われれば、また円高になる公算が高いが、そうなれば円評価額は為替変動だけで5~10パーセントは低落するかもしれない。あまりにも危険ではないか。小生は昨夏から(価格が上昇して配当利回りが低下した銘柄を中心に)海外株は段階的に整理してきた。

現時点のタイミングで海外投資を勧めるなど、

  1. 日本経済新聞社自体が資本市場の都合を代弁している。
  2. 日経記者は経済的センスに欠けている。
  3. そもそも記事内容について責任をとるという意識がない。

上の三つのいずれかである理屈である。

2019年4月27日土曜日

階層化、層別化、セグメンテーションは時代の流れなのか?

池袋交通事故をきっかけに「上級国民」というキーワードが注目されているようだ。この言葉、小生は寡聞にして知らなかった。今回の交通事故とは別のナントカいう場面で「一般国民は……何とか、かんとか」という説明を当局の人が話して、それで生まれた言葉であるという。

小生がまだ小役人をしていて、勤務先の広報誌の編集を担当していた頃、あるエコノミストが「階層消費の時代」という言葉を流行らせたことがあった。小生も、「言葉選び」の斬新さに目をつけて、そのエコノミストに原稿を依頼しようと思いついたのだが、近くにいる先輩が「やめとけ、大体、階層消費ってなんだ!?階層消費なんて言い出せば、エンゲル係数の分析でもすりゃあ、大事な事はわかる。マユツバな概念だ、これは」という大層な剣幕で、それで小生は目をさまして発想転換したものであった。そういえば、その頃、別の社会学者が「階層化社会」という言葉で注目を浴びていた。マスコミは何かというと「言葉が大事です」と言うが、言論ビジネスの商売道具を大事にするのは当然だ。しかし、その他の仕事をしている人間は、言葉選びだけをしていればよいわけではない。

ま、どれも1980年代後半、バブル時代の頃であり、「経済大国」としての自信が日本全体にみなぎっていた。そのみなぎる自信の背後では、「階層化」というキーワードが世に受けていたのだ、な。

***

マーケティングの極意は「顧客のセグメンテーション」にある、というのはビジネススクールなる機関に少しでも関心のある人なら同意するはずだ。

要するに、行動パターンが類似した顧客ごとにグループ化して、別々の異なったマーケティング戦略を企画し、利益を最大化するわけだ。不完全競争下の価格支配力を活用した、経済学者なら常識とも言える経営戦略眼がここにはある。

異なった顧客というとき、年齢、性別、居住地域もそうだが、やはり年間収入、保有資産が行動の違いをもたらす最重要な属性である。であるので、合理的なマーケティングとは、富裕層には富裕層向けの、低所得層には低所得層向けの販売戦略を展開する、まあ、身も蓋もないがそういうことが是とされている。

富裕層を「上級国民」、低所得層を「下級国民」といいかえると、今回の交通事故騒動はそっくり現在の社会構造にオーバーラップする形で噴出している、極めて現代的な社会現象である。

自動車も軽自動車があれば、数百万円から何千万円クラスの高級車がある。欲しくても買えないクルマ好きの人が街を走っているBenzやBMW、Lexusをみれば、世の不条理を感じるだろう。おしゃれの好きな人が、ARMANIやTiffanyを身に着けている人物を目の前でみれば、ひょっとすると腹が立つかもしれない。住んでいる住居だって、その違いの甚だしさは驚くほどである。

マーケティングには違いがあっても、せめて法の適用は平等であるべしという理屈は、その通りである ― 徴兵制がしかれている社会とそうではない社会とでは自ずから平等感覚にも違いがあるのじゃないかと小生は感じたりするが、それはまた別の機会に書く(←案外、重要な論点と小生には思われる)。

***

一言メモになるが、感じることを記しておきたい。

「上級国民にも処罰を」と憤激している人は、高い確率で自分は上級国民ではないと思っているのだろう。「下級国民としての自分」が前提されている。その「下級国民」が社会を望む方向に導きたいと感じている。

しかし社会に影響力を与えられれば「上級国民」である理屈だ。

小生は、「上級国民」を非難する声の中に、自らが上級国民になりたいという願望を感じる。

***

誰でも作家を志せば、文豪ゲーテのごとくありたい。

しかし、創作者ゲーテは人生を通して自らを削りながら燃焼して周りを明るくする蝋燭のようであった。トーマス・マン『ワイマールのロッテ』では最終章でゲーテ本人にそう語らせている。

思うのだが、上級国民であれ下級国民であれ、A層であれ、B層、C層であれ、偉い人であれ、偉くない人であれ、「幸福」という次元で測れば、言われるほど違いはないのじゃないかと思う。というより、「幸福」へのチャンスは、まあまあ、平等に提供されているのがこの浮世ではないか。そう思っている。

小生の両親は、成人前に戦争で苦労し、家庭をもってからは戦後の混乱期であり、忙しく働いたあとは病気で比較的若くして世を去った。それでも、思い返すと両親よりは長生きした小生とほぼ同量の幸福は享受していたような気がするのだ。

2019年4月26日金曜日

断想: 「平成日産事件」に、黒幕はいるのだろうか?

ゴーン日産元会長が再保釈された。再保釈を許可した地裁の判断を英断とする向きがある一方で、現場の東京地検、及び元検事の法律専門家は、怒髪天をつくの趣らしい。

そもそも今回の事件にはその発覚までのプロセスと事件化、検察が関係して司法取引が行われる以前に日産の反ゴーン派がとった行動履歴等々、あまりにも不透明な側面がある。

巷の噂では、ルノーとの統合を懸念した日産の「民族派」経営陣が経済産業省に「駆け込み」、そこで経済産業省は元会長の行動を日本の国内法で絡めとれると判断した。それを法務省に持ち込むと、法務省は経済産業省と何らかの取引を行い協力を応諾した。経済産業省は経営的に混乱するであろう日産を自陣営に抱え込む好機が得られると踏んだ。これは失われた「省益」の奪還である。経済産業省は首相官邸とも近しく、対フランス外交とも関係するこの事案に関して、官邸にも基本戦略を根回しした。要するに、今回の事件は日産社内の民族派と経済産業省が仕組んだ陰謀であり、法務・検察はそのシナリオに協力している。その臭いが裁判所側にも何となく漂い始めているので風見鶏の姿勢をとり始めている。

何だかネエ……、本当だとするとこれは「平成の本能寺の変」ではなく、幕閣・酒井忠清が黒幕となって進行した、江戸時代の三大お家騒動の一つ「伊達騒動」に近いのではないか?

だとすると、今回はフランス・マクロン大統領とゴーン会長にはむかった「ニッサン民族派」だが、今度は日産をわが手中に収めようとする経済産業省に対して「ニッサン独立派」が戦いの場に参入し、第2幕があがる……。

もちろん上の物語は一つの視点に過ぎない。登場人物はもっと多いのかもしれない。とはいえ、日本国内の事情に話をしぼるとしても、経済産業省が(フランス政府と張り合いながら)虎視眈々と省益を狙っていることは(もう)明らかではないだろうか。

真相は一つだ。そしてカルロス・ゴーン会長は昔の行為を咎められて排除された。

ニッサンはゴーン元会長の指揮の下で世界第2位の企業連合を形成するまでに至ったが、これから長い時間にわたる「混迷の時代」を迎えようとしている。

そんな観方を、小生、とり始めている。

2019年4月25日木曜日

覚え書: 日経記者の眼力はどうなの? FBの本日株価

日経の本日朝刊をみて驚いた。次の報道である。
【シリコンバレー=中西豊紀】米フェイスブックが24日発表した2019年1~3月期決算は純利益が前年同期比51%減の24億2900万ドル(約2725億円)だった。最終減益は15年1~3月期以来4年ぶり。米連邦取引委員会(FTC)への調査対応で30億ドルを費用計上したため。プライバシーなどへの甘い対応が業績にマイナスの影響を与え始めた。
配信は25日5時23分になっている。日本時間だろう。とすれば、NY市場でつくFB株価の動向が心配になる。上の報道の感触なら、Pre-Marketで10パーセントくらいの下落になるのではないか…

それでYahoo! Financeを見てみた。すると、"After Hours 7:59 PM"で196.38ドル、なんと前日比で7.56パーセントの急騰になっている。

狐につままれたような気持ちになって詳しい報道を調べてみる。と、Bloombergはこんな風に報道している。

(Bloomberg) -- Facebook Inc.’s shares surged in late trading after the largest social-media company posted robust quarterly sales growth and signaled it may be close to resolving a U.S. privacy investigation, easing investor concerns about the impact of regulatory threats. 
...
The better-than-expected revenue indicates that users and advertisers haven’t been turned off by a series of privacy breaches, scandals and questions about the company’s influence on political discourse. 
Facebook’s business has remained resilient mostly on the strength of its sprawling network of 2.7 billion average monthly users and its ability to let marketers precisely target them with ads.
ズバリ、一言
違うやないか!

一連の不祥事やトラブルは「もう済んだよね」という感触が支配的だと報じられている。

株式市場が示す株価というのは、投資家がフェースブックをどう観ているか、正邪善悪ではなく企業経営の将来性、利益の増減、結局、投資するのが損か得か、これらの経営的ロジックのみから形成される結果である。

そして、日本経済新聞が「経済新聞」でありたいなら、純粋に経済的な観点からフェースブックという企業について報道するべきである。やっていることが善いとか、悪いとか、社会的に望ましいとか、望ましくないとか……、そんな一過性の雑音や想念はこめるべきではない。データをみながらフェースブックはどう評価されているのかを記事にするべきだ。



2019年4月24日水曜日

一言メモ: 親の願望と社会の現実とのギャップ

こんな報道があるのをネットで知った:

リスクモンスターが4月22日に発表した「お子さん/お孫さんに勤めてほしい企業調査」に注目が集まっている。1位と2位はそれぞれ国家公務員と地方公務員で、ランキングの集計の公務員を追加した3年前の調査以来、順位の入れ替えはあるもののトップを独占し続けている。 
3位はトヨタ自動車。6年前の調査から、民間企業としては7回連続で1位だ。他の上位も、いわゆる大企業が名を連ねる傾向は変わらない。代わり映えしない「長い物に巻かれろ」的な結果に、ネットでは否定的な声が多く出ている。 
(中略) 
務めてほしい企業で重視するポイントは「給与額」、「社員を大切にする」、「福利厚生」、「将来性」、「雇用形態」が上位だった。父母世代は祖父母世代に比べ、「給与額」、「残業時間」など労働環境を重視する傾向が見られた一方で、祖父母は「将来性」、「社会的責任」、「企業規模」、「業績」など、企業のあり方を重視する傾向があった。

URL: http://news.livedoor.com/article/detail/16360865/

たとえば「2チャンネル」でも結構な話題になって甲論乙駁しているようだ。

確かにネエ…、資本主義国で親が願う希望就職先第1位が国家公務員、第2位が地方公務員とはネエ、小生も絶句、「情けなき事、落涙を禁じえず」ではあります。

もっと憐れを誘うのは、祖父ではなく両親の希望として「給与額」、「社員を大切にする」、「残業時間」等々、職場環境が優先事項として挙げられている点だ。

ここには、小さい会社を大きくする人材であってほしい、給与を倍増させる柱になってほしい、などなど、我が子に実績をあげられるような人になってほしいというのとは無縁の願望があからさまに表出されている。しかし、会社経営に資金を提供する投資家の観点にたてば、親が願望するタイプの企業にはまず投資はしないだろう。

従業員のために真っ先に給与をあげたり、社員の願いに耳を傾けたり、社員の厚生に真っ先に意を払ったりするというのは、「会社」というより「学校」に近い。

会社とは「顧客志向の原則」に立って、求められる財貨・サービスを生産して、その売り上げで「食っていく」組織である。浮世をしのいでいくのに必要な「食う寝るところ、住むところ」を確保する仕組みが会社であり、個人商店である。勝敗がつく経済的戦闘の当事者である。子供が生きていくのは「学びの場、稽古の場」ではなく「戦いの場、商いの場」である。「大切にされる」のではなく、「大切にする」のでなければ、保護してくれるその組織が競争に敗れて消え去るだろう。そうすれば「食う」に困る。困って親にもたれれば「8050」が再生産されるだけだろう。役所は企業が生み出す付加価値で支えられている存在でしかない。ライバルが走っていれば自分も走らされるのが浮世と言う世界だ

世の親が子に寄せる願望は非現実的なのである。何だか、いまの社会の実相には「空しさ」と「憐れ」がにじみ出ている。

小生も二人の愚息を育てたが、「大切にしてくれる会社を選べ」とは言わなかった。「やりがいのある所を選べ」としか言わなかった。まさか、そのやりがいのある仕事というのが、下の愚息にとっては「公務員」であるとは思わなかったが。上の愚息は食品業界で非正規の仕事をしている。こちらは「やりがい」というより、「楽しみ」を邪魔されないこと、それが優先事項であるように見受けられる。

まあ、小生は偏屈で変人だ。子供ファーストではなかったのだ、と。そう言われても仕方はない。しかし、もう一度、時間を巻き戻して、同じカットをもう一度迎えるとしても、やはり同じセリフを口にすると思う。

2019年4月22日月曜日

「元官僚」と言うのは「身分」なのか?

池袋駅前で発生した悲惨な交通事故のことである。運転していたのは87歳の男性である。高齢者による事故発生増加に政策面での対応が遅れていることが一因になっているのは明らかだ。

この事故は尾を引いていて、まだ連日TVのワイドショーでもとりあげているのだが、「元通産省工業技術院長」という肩書付きで紹介されているのだ、な。

当該男性が退職したのは60歳前であったろうか。祖父の世代であれば定年が55歳であったが…。小生よりは相当の年上である。いずれにせよ事故を起こした男性が通産省を退職したのは、年齢からして30年程度も前の事であるには違いない。相当の昔である。

地位も知識もある人であるはずなんですけどネエ……

いま観ているワイドショーではそんな物言いをしている。

30年前まで所属した組織・地位が30年たってもいまだに後光を放っているのか!?中央官庁の高級官僚の地位に「上り詰める」ことは、ほぼ終身の名誉をその人に与えるのであろうか?
小生: 韓流時代劇の「両班」と同じだネエ。それとも、官僚として栄達すれば「官位」に就くって、そんな感じがもたれているのかね?「そちを従五位の上に叙し、左兵衛佐に任ずる」、「ははあ、有難き幸せに存じ奉りまする、まこと家門の誉れ、この御恩は終生忘れませぬ」、「ウムウム、励めよ、役宅にはとく引き移るがよい」なんてねえ… 
カミさん: ホントは、狭くて古い公務員宿舎に入ってサ、毎日ずっと「母子家庭」で暮らすんだけどネ 
小生: そうそう、風呂場の浴槽は錆びて穴があきそうだし、な(笑) そんなボロ風呂に、帰ってから夜中に入ってサ、疲れてウトウト寝ちゃったときは、さすがに情けなかったよ。
カミさん: あれって直してもらったんだよね(笑) 
小生: 浴槽の穴を直してもらうなんて、「両班」であるわけないよねえ
カミさん: ソウ、ソウ(^o^

カミさんと語りながら、正直、そんな驚きの気持ちを抱いたことを記しておきたい。