景気見通しはより明確に？？

本年１０月の消費税率引き上げを前に景気判断、というより「景気見通し」が一段と注目されてきている。

景気判断については本ブログでも何度か投稿してきた。たとえば、２０１４年１０月の投稿、２０１７年７月の投稿、２０１８年１０月の投稿、２０１９年２月の投稿などはそれだ。

これまでの投稿の流れを見ると

小生なら２０１７年４月の引き上げを１６年春に早々と断念することはしなかったネエ……、せっかくの好機をな…誰だったの、その時のマクロ経済判断の責任者は？

と。担当者ならこれだけは言いたいところだ。

こう考えている経済専門家は多いと思うのだが、いまさら言っても仕方がない。

景気のピークアウトの先触れとなる経済指標としては、経験的に信頼性が確認されている長短金利スプレッド。具体的には、これにもどれを採るか、選択肢は色々あるが、米市場のデータをセントルイス連銀のデータベース"FRED"でみてみると、以下の図が得られる。

もう少しマイナス側に沈み込まないと前兆として見て取れるか不明確である。逆スプレッドが明らかに観察されてから反転し、半年程度で実体経済がピークアウトするというパターンがこれまで繰り返し観察されてきた ― おそらく雇用市場の逼迫、設備投資需要の鈍化をみると今回もそうだろうと思われる。

ひょっとすると、今秋に日本の消費税率が引き上げられて間もなくの時点でマクロ経済はピークアウトするのではないか。米経済がそうなれば日本もそうなる。

株価は先行指標であり、実体経済のピークアウトが現実に予感されて来れば、その時点で急落する理屈である。

ひょっとすると、ピークアウト直前の本年９月か１０月の時点で、アメリカ株式市場で"Black **Day"（暗黒の▲曜日）が発生するかもしれない。

米中貿易紛争は政治的ノイズになっているが、その行く末が経済の自律的な変動を増幅するのか、緩和要因として偶々働くのか、そこまでは全く分からない。