一言メモ： 足元の景気見通し

米FRBは年後半の利下げを検討しているよし。米中貿易対立に対応した措置である。

このところ何度か投稿しているように、２０１６年初以降の景気上昇局面は既に３年を経過しており、一度は後退局面に入っても不思議ではないとみてきた。しかるに２０１８年になってからは特に大きな株価崩落劇が起こることなく、そんなところに米中対立が加わってきたので、この１０月辺りにはNYダウが▲１０００$くらいの暴落を演じることもあるのではないかと、そんな可能性もあると考えてきた。

ところが……

世界景気の現況を移す鏡としては信頼性のある銅価格をみると下図のようである。

Source:  Investing.com

これを見ると、２０１６年の国際商品市況下落は世界景気の中期循環を反映したものであることが明瞭にみてとれる　― もちろん、このような見方は日本政府公式の景気判断とは異なる。公式の国内景気判断は２０１２年１１月以降ずっと景気拡大が続いている、という話になっている。

日本公式の景気判断は横に置いておいて、上の図をみるとどうやら今回の景気停滞は２０１６年初め以降の中期的拡大の中の小循環を形成しつつある。そんな見方もできるのではないか？

この秋に大崩れして２００９年のリーマン危機以来の大底を形成するというのも実体経済の現状をみると、非現実的に思える。近いうちに株式市場をも襲うはずの景気後退はそれほどの大規模な落ち込みにはならないのではないかと、そう思うこともある。

が、中期的景気上昇期の中で「暗黒の▲▲曜日」が発生することもある。例えば１９８７年１０月１９日の"Black Monday"はそうであった。そういえば、あの時の発端は香港市場の大暴落であった。アメリカ‐イランの関係が極度に緊迫化している状況も共通している。タンカーが攻撃されたことまでまったくの瓜二つだ。

歴史は繰り返すのか？

おそらく次回の世界的株価大暴落も香港か、上海かの中国市場であるには違いないと小生は予想しているところだ。